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先進企業レポート ― 北日本印刷(株)

「H-UV機による水なし印刷」で品質・生産性・作業性を大幅アップ

日本WPA主催の見学会で具体的メリットを紹介

2016年3月22日

富士フイルムグローバルグラフィックシステムズ株式会社

富山県に本社を置く総合印刷会社、北日本印刷株式会社(本社:富山市草島134-10、社長:川口秀春氏)は、2014年から、ほかに先駆けて「H-UV機による水なし印刷」に取り組んでいる。世界的にも数少ない先進的事例として注目を集めている同社で、去る2月9日、見学会およびセミナーが、一般社団法人日本水なし印刷協会(会長:田畠久義氏、以下 日本WPA)の主催により開催され、全国から約50名が参加した。その概要をレポートする。

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●2011年から水なし印刷を採用

北日本印刷は、1947年に創業。新聞から書籍、高級美術印刷まで幅広く手がけ、とくに長年培ってきた高度な組版技術には定評がある。また、66年にいち早くコールドタイプシステムを導入、99年にCTP化を図り、2003年には北陸で初めて両面8色機を導入するなど、最新の設備を積極的に採り入れながら堅実な成長を遂げてきた。

現在保有している印刷機は、2003年導入の菊全判両面8色機と、2012年導入の菊全判H-UV4色機の2台。8色機は、当初水ありで使用していたが、2011年から水なし印刷を開始したことに伴って仕様を変更し、現在は水なし専用機として運用している。H-UV機は水あり/水なし兼用だが、水ありでの使用は一部のリピートの仕事に限られ、基本的には水なし主体の運用となっている。

水なし印刷の導入にあたっては、水ありとのカラーマッチングや、印刷機の安定稼働のための各部設定などで、富士フイルムグローバルグラフィックシステムズ(FFGS)がサポートを行なった。

●オペレーターのストレスが大幅に軽減

[写真]日本WPA・田畠会長
[写真]北日本印刷・川口社長

見学会では、冒頭、日本WPA・田畠会長があいさつに立ち、「昨今、環境対策と同時に、その費用対効果を高めるマーケティング戦略も重要になっている。今日の見学会・セミナーは、その両面からヒントを得られる場にしたい」と述べた後、川口社長が同社の水なし印刷への取り組みについて紹介。「H-UVでの水なし印刷は、まだあまり普及していないが、当社ではテストを含めて2年ほど取り組んでいる。苦労も多々あったが、メーカーさんのご協力により、ようやく、ある程度のレベルまで到達できたのではないかと思っている」と前置き、導入の経緯について次のように述べた。

「水なし印刷導入のきっかけは、6~7年前に、複数のお客さまから『環境配慮のために水なしで印刷してほしい』という要望をいただいたこと。加えて、水あり印刷では、紙伸びによる見当ズレ、ゴーストの発生などの問題に悩まされていた。そうした中で、一つの対処方法として、メーカーさんからの提案により水なし印刷という選択肢が挙がった。そこで、まずは試してみようという気持ちから検証をスタートした」

また、現時点での導入メリットについては、「前準備時間の短縮」「損紙の大幅削減」「H-UVとの相乗効果によるオペレーターのストレス軽減」などを挙げ、とくに作業効率の面で大きな効果が出ていることを強調した。


●見当精度が向上し、ゴーストも解消

H-UV機の実機見学では、オリジナルカレンダーの水なし印刷を実演。見当精度の向上、濃度の安定化、水に起因するトラブルの削減などにより、水ありに比べて作業負荷が大幅に軽減され、若手オペレーター3名の体制で問題なく運用できていることを紹介した。当初は、紙種によってヒッキーやエッジピックの発生が見られたため、用紙を限定していたが、昨年、版材をUV適性に優れた東レ水なしCTPプレート『TAC-GU8』に切り替えたことで、版面温度を従来より高めてインキをより柔軟に保てるようになったため、現在これらのトラブルは解消しているという。また、水あり印刷で課題となっていたゴーストの発生が、水なし印刷ではみごとに抑えられていることも、いくつかのサンプルを示しながら紹介した。

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●セミナーでは「チラシとスマホアプリを活用した機動的販促手法」を紹介

[写真]アイカ・渡邉専務

この後、場所を移して行なわれたセミナーでは、株式会社アイカの専務取締役・渡邉功氏(日本WPA理事)が、「印刷物+スマホアプリでCO2↓費用対効果↑」のテーマで講演した。

アイカは、愛知県名古屋市に本社を置き、「印刷会社のための印刷会社」をキーワードに総合印刷業を展開。水なし印刷に関して、1984年から東レと共同で研究に取り組み、87年から実稼働を開始。以来30年近くにわたる運用実績を持つ。一方で、AR(拡張現実)技術を使ったスマートフォンアプリなど、先進的なソリューションの開発・提供にも取り組んでいる。


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今回の講演では、同社が開発したアプリと印刷物の組み合わせによる販促戦略で、印刷会社が顧客にどのような「効果」を提供できるか、事例を示しながら紹介した。この中で渡邉氏は、印刷物やWebなどの媒体ごとの特性に触れ、スマホアプリにおいては、アプリのダウンロード数や起動場所、プッシュ配信の開封率、購買に結びついたコンバージョン率などの情報が得られるといったメリットを説明。そのうえで、「アプリの機能は、それ単体よりも、アナログ媒体と連携させることで、より有効に生かすことができる。アナログ媒体は、情報をじっくり確認するのに適しており、情報を広めていく起点としても大きな役割を果たす」と指摘した。実際にチラシと合わせてプッシュ配信を活用しているスーパーマーケットの事例を挙げ、「タイムリーなキャンペーン情報を配信することで売れ残り・廃棄量が減少し、売上・利益アップにつながっている」とその成果を紹介。さらに、印刷会社のメリットについて、「アプリで独自の価値を提供できるため、価格競争に巻き込まれない。このスーパーマーケットのチラシをすべて受注できている」と、顧客との関係強化に成功していることを強調した。


本件に関するお問い合わせは、下記にお願いいたします。

  • 富士フイルムグローバルグラフィックシステムズ株式会社 広報宣伝部
  • TEL :03-6419-0380
  • FAX :03-6419-9896
  • 〒106-0031
    東京都港区西麻布2-26-30 富士フイルム西麻布ビル
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